荒井一博のブログ（一橋大学名誉教授）

優れた講義と授業評価の条件 　現在、ほとんどの大学で学生による授業評価が実施されているはずだ。そこで、経済学部の講義をイメージしながら、優れた講義と授業評価の好ましい方法に関して、私の意見を述べてみたい。 　優れた講義が満たすべき最も重要な条件は、内容が体系的なことである。体系的知識の重要性はここまでにも指摘した。教員が関心をもつ狭い知識を教えたり、自身が研究中のトピックを話したりするのは、きわめて悪質な手抜き講義だ。現代社会の知識は膨大であるため、こうした手抜き講義では学生の知識や関心が増大しない。 　教科書が使われることも重要な条件だ。教科書には特定分野に関する体系的な知識が記されているので、教科書を十分に使って講義すれば右の条件も満たす。今日では多くの教科書が刊行されているため、大学院を含むほぼすべての科目で教科書を使うべきだ。教科書があれば学生が予習復習を十分にして、講義中に質問や討議を活発に行える。教員は担当科目の教科書が完璧に理解でき、望むらくは自分で教科書が執筆できるほどの知識をもっているべきだろう。 　次に、優れた講義を生み出す目的でなされている授業評価について考えてみたい。現行の制度では、次のような方法で評価が行われる場合が多いであろう。すなわち、「この授業の受講はあなたにとって意義のあるものでしたか？」「教員の説明の仕方は分かりやすかったですか？」「授業に対する教員の熱意を感じましたか？」といった質問に、学生が五段階で回答する。 しかし、これらの質問は評価基準が不明確で、いずれも不適切だ。「あなたにとって意義がある」や「分かりやすかった」や「熱意を感じました」は、すべて主観的な判断で、教員が「そんなはずがない」と反論しようと思っても不可能である。教員が学生の将来を考え最善を尽くして講義しても、怠け学生が「こんな講義に意義が見いだせない」と感じれば低い評価になろう。また、こうした質問に対する回答では、具体的にどう授業を改善すべきかが明らかでない。 そもそも将来にならなければ実感できない「意義」を、学生時代に評価することなど無理である。将来に意義が実感されると予想して、大学は各科目を開講しているのではないか。こうした不合理なことが、真理探究を標榜する大学という場で問題とされることなく広く行われている。怠け学生のいい加減な評...

数理的能力の重要性 　米国などと比較して、日本の生徒は伝統的に数学力が高い。これはわが国にとって有利な条件だ。今日では労働における数理的能力の重要性が高まっているからである。数学力やデータ処理能力やコンピュータ操作能力の高い個人の稼得が高いことは、かなり以前から経済学の実証分析で指摘されており、前章でも数理的能力の増大を伴う二重専攻の有利さを指摘した。 　この比較優位があるにもかかわらず、日本はそれを十分に活用してこなかったと思う。その典型的な側面が、文系入試における数学の軽視だ。私大文系では数学受験者が少なく、中学レベルの数学力さえない学生が多い。本来なら数学を多用する経済学部でも変わりないようだ。 　数学が敬遠される理由は、高校の数学教科書が分かりにくいことや、入試で難問が持て囃される（予想得点が低く不確実性が大きい）ことにあると私は考える。説明や練習問題（解答も含む）の豊富な数学の教科書を作り、それさえ理解すれば容易に解ける問題を大学入試で出題すれば、多くの日本人が今以上に数学好きになり、数学力は高まるであろう。難問練習は大学の一部の学科の学生がすれば十分だ。 　中学校で二次方程式を教える必要はないという意味の発言をした作家に第一章で触れたが、中等教育で数学をむしろ重視すべき理由はいくつかある。第一に、生徒のなかには社会に出てから数学力を使って仕事をする者が多い。それだけでなく、中等教育の段階では将来の職業や仕事内容が確定していないので、多くの生徒の数学力を高めておくのが個人や社会全体にとって有利だ。しかも前述のように、数学力を要求する仕事は多くなっている。 第二に、今日の知識は数学的に表現されているものが増えているので、高校数学が理解できないと、大学入学後に履修できる科目が大きく制約されよう。ある程度無理してでも数学力を身につけておいたほうが有利なのだ。特に数理統計学的な知識は文学部でも有益なので、それが理解できる数学力を高校段階で身につけておくのがよい。 第三に、数学は思考を正確にする。必要・十分条件、集合、関数、確率、順列・組み合わせなどの基礎的知識をもたない人の思考や表現は、稚拙かつ不正確になる可能性が高い。それと関連して、数学学習は規律を高めるであろう。数学は論理的に思考する習慣を身につけさせるからだ。数学を熱心に勉強した...

エピローグ　日本の教育に求められること 広い知識を重視する教育 　本評論は経済学部の問題を中心に論じてきたが、議論は多岐にわたった。このエピローグでは、ここまでに十分論じられなかった重要な点を数個取り上げ、できるだけ日本の教育全般に話を広げながら補足して、本評論を締めくくりたい。 本評論の主張の一つは、バランスのとれた広い知識の習得が学部教育で重要だということである。狭い分野や問題を扱う教育は大学院で行うべきだ。 この点が認識されれば、わが国の大学入試の異常さが理解できよう。多くの私大では三科目以下に限定した試験が行われている。国立大学の入試科目も多くない。そのため、受験者のほとんどが少数科目に集中した勉強をして、合格確率を高めようとする。学部教育どころか高校教育においてさえ、バランスのとれた知識が習得されていないのだ。少数科目入試では、教科書の勉強だけで解けない難問も多くなる。他方、入試多様化は基礎学力のない学生を増大させた。 個々の大学が受験者数を最大化するように入試方法を決めることは国益に反する。それは、入学者を多くするために教育内容を薄くして卒業を平易にするのと同じだ。一国全体の基本的教育方針を決めてから、そのための入試方法を国全体として考案する必要がある。 　バランスのとれた広い知識の習得を目標にするならば、大学入試は高校課程の全科目を出題範囲にすべきだ（荒井、二〇〇七）。そして、教科書を理解していれば解ける問題を出題する必要がある。科目数が増えても全受験生が同一条件なので、特に問題は起こりえない。理社科目は個別科目ごとの全国テストを行い、低学年で部分的に受験可能にすることもできよう。 　今日の受験競争では私立校や受験産業の果たす役割が大きく、親が富裕でなければ有利な教育は受けられない。これが社会階層の固定化の一因となり、潜在能力のある個人の活用を不十分にして経済の活力を削いでいる。また、少子化は日本社会の最重要問題の一つであるが、こうした高い教育費がその一因であることは明らかだ。高校全教科の教科書の理解だけで希望大学に合格できる入試を行えば、受験産業の高額教育サービスは不要になる。それが家計を救い少子化対策となり、優秀な人材の輩出を可能にして、日本を豊かにするのだ。 　そのためには、まず参考書や問題集を必要としない内容...

多分野の知識のネットワーク 　二重学位や二重専攻は広い視野を提供するため、教養教育とかなり似た効果も有する。 文系と理系の分野の専攻も当然可能だ。ここでは、 人類全体の知を統合する上で、現実の教養教育やリベラルアーツ教育を凌駕する効果があることを指摘しておきたい。多分野で知の爆発が起きている今日の科学に、この効果は好ましい影響を与えると信じる。 第一章で引用したように、ミル（二〇一一）やオルテガ（一九九六）は、異分野を総合する力の育成としての教養教育を唱えた。それにならって、南原（二〇〇七）は「すでに知られている知識を各分野、さらには全体にわたって総合し組織化」する一般教養教育の重要性を説いている。だが、各分野で膨大な知識が蓄積されている今日の世界において、一個人ないしは一研究者が右のような知識の総合化や組織化を行うことはきわめて困難だ。 　二重学位や二重専攻は、意外なメカニズムによって、この困難を克服する可能性が高い、と私は考える。国の内外で多数の人たちが、多様な組み合わせで複数分野を体系的に学び、複数分野にまたがる思考を深めれば、各分野の知識の間に、自ずとネットワークが形成されるようになるからだ。以下でこの点を敷衍しよう。 個人Ａは経済学と生物学を学び、個人Ｂは生物学と物理学を学び、個人Ｃは物理学と社会学を学び、個人Ｄは社会学と経済学を学ぶというようなことが、人類の保有する知の分野全体のなかで、大規模かつ多重に生起するのだ。日本の各年齢層の十万人が二重学位または二重専攻を選択し、そのうちの一割が研究者になれば、いずれは何十万人かの日本人研究者が、複数分野の知識に基づいて研究を行うことになろう。世界では何百万人という規模だ。 たとえば、ある者は生物学の知識をもちながら経済学の研究をするか、両分野の学際的研究をすることが生起する。しかも、これと同様な研究者は、国内や世界全体で、少なくない人数に達しよう。そのため、生物学と矛盾しない経済学が形成されたり、生物学の命題に触発された経済学の研究が行われたりする。似たことは全分野間で生起するであろう。すると、現存する全分野の知がネットワークを形成し互いに影響しあって、矛盾のない知に統合されていく。 そうであれば、個々の研究者が全分野の知識を吸収して、個人的に統合努力をする必要性は大きく低下する（も...

文理融合型などとの相違 近年、文理融合型やリベラルアーツ型の教育の人気が高まっており、そうした教育を行う大学も増えている。ここで、それらの教育と二重学位や二重専攻との相違に触れておきたい。 文理融合型の教育は、学びたいテーマを文系科目と理系科目の両方から学ぶことができるという宣伝文句で特徴づけられよう。情報系・人間科学系・環境系の学部に多い。リベラルアーツ型の教育は、それよりも多様な分野にまたがった教育を意図していよう。 本評論が推奨する二重学位や二重専攻は、あくまで複数分野の体系的知識の習得であって、文理融合型やリベラルアーツ型の知識の習得と基本的に異なる。後者はともすると「つまみ食い」的な勉強で終わりかねない。またカリキュラム設計に不備があると、大学院進学を希望する場合に、どの分野に進学できるのかという問題が生じるであろう。なお米国的なリベラルアーツ教育は、卒業生の大学院進学を前提としているので、体系的知識の習得は大学院に任される。 本評論は特定分野の体系的知識の習得が重要であることを強調したい。それが若者の思考力を鍛えるからだ。またそれは、今日の人類が特定の分野でどのような世界観を生み出したかを学生に理解させ、彼ら自身の世界観の樹立に寄与する。先述のように、現在の経済学は深刻な欠陥を有するものの、人類が今日までに蓄積した経済に関する知であるため、二重学位などで経済学の体系を学ぶことには意義があろう。経済学の欠陥を矯正しようとする研究者が多数現れる可能性もある。そして経済学の改善が進めば、経済学を学ぶ意義は増大するはずだ。 特定分野の体系的な知識を習得すると、前述の「思考の座標軸」が頭脳のなかに形成される。そして、新しい問題に直面したとき、その問題の完全解決には至らなくても、その分野なりの解決法、あるいはそれをある程度発展させた解決法を提示でき、その長短さえ論じられるようになろう。二重学位や二重専攻を経験していれば、二つの座標軸に基づく二次元的思考が可能になるので、この力は倍以上になりうる。 文理融合型の教育や実務重視の教育を受けた個人には、このような思考の座標軸が形成されない可能性が高い。また、大学で学んだテーマの重要性が将来低下すると、彼の受けた大学教育の社会的有用性も低下してしまうであろう。 Schultz (1975) は...

経済学における数学のあり方 　右では経済学と数学の二重学位や二重専攻に触れなかったが、これは問題のある組み合わせでもある。まず、経済学を理解したり経済学の論文を書いたりするためには、現時点でこの組み合わせがベストだといえよう。実際のところ、この二分野を専攻してノーベル賞を受賞した経済学者が何人かいる。 しかし、経済学にとって数学はあくまで表現手段にすぎない。そして、数学の適用は経済学の中にある狭い思考を極端に推し進め、既存の経済学以上に視野を狭める危険をともなう。市場に対する個人の影響力は無視しうるという経済学の考え方を、高等数学の測度論の適用によって極限まで推し進めた Hildenbrand (1974) の理論 がその一例である。こうなると、経済理論が現実からますます遠のく。 経済学史を俯瞰すれば、数学の適用の進行によって、経済学の人間観は極限まで単純化されてきたことが理解されよう。経済学の祖であるアダム・スミスには、「公平な観察者」などの概念を導入した道徳論と人間観があった。だが、数学的な表現がある程度完成した新古典派経済学では、法を犯さないかぎり何をするのも自由だという人間観に変質する。最近ではさらに進化して、青木・奥野（一九九六）に見られるように、うまく行っている他者を模倣する、という人間観も現れた。法を犯して利益を上げている他者がいれば、それを模倣することになろう。 数学者が経済問題を分析する際は、既存の数学を使って分析できそうな面白い問題にまず注目し、その計算結果を論文にする場合が多いと推察される。論文の発想段階にまず数学があるのだ。しかし経済学の研究者は、経済的視点から発想するのが基本であるべきだろう。たとえば、今日の経済的格差や低成長に関する問題意識が最初にあって、そのなかの特定の問題を考察する過程で数学を使用するという態度が必要と考えられる。 数学には物理学と歩調を合わせて発展してきた時期があった。ならば数学者や数理経済学者に、右のような問題意識を体験しながら、社会科学に適した数学を開発するよう要望したい。労働に関する簡単な例を取り上げてみよう。労働に対する現実の人間の感じ方は複雑で、今日の経済学で仮定されているような単なる苦痛の源泉ではない。特に日本人の場合はそうだ。労働すれば苦痛や苦労や面倒くささを感じるが、（何もしな...

研究の発展と新分野の誕生 　二重学位や二重専攻の七番目の便益は、研究がいっそう発展したり新分野が誕生したりする点にある。この潜在的効果も甚大だ。二重学位や二重専攻の学生が大学院に進学して研究者になれば、二分野の知識を基にして新しい研究を始めたり、新分野を開拓したりすることが容易になるに違いない。先に触れたが、今日では経済学と他分野との学際的な研究が多くなりつつある。二重専攻の多い米国でそうした研究が盛んなのは納得できよう。 　経済学との学際研究が長い歴史をもつ分野はすでにいくつか存在する。歴史学・地理学・農学・文化人類学・倫理学などだ。経済史と経済地理学と農業経済学は、経済理論を取り入れて、経済学内の小分野になったといえよう。経済人類学は、現段階でどちらかといえば文化人類学内の分野である。経済倫理学（ここでは経済哲学も含む）は、経済学とも倫理学（哲学）ともいいうる小分野だ（経済学の起源は倫理学）。 　今日ではもう数十年の歴史をもつようになった学際分野に、教育の経済学・家族の経済学・犯罪の経済学・法の経済学・医療の経済学・環境経済学・計量経済学がある。伝統的には他分野で研究されていた問題に、経済学的な概念と分析手法を適用して、新しい知識の体系が形成されるようになった。そのためほとんどで経済学的論理が重視されている。 　学際分野として今日人気のある経済心理学と健康経済学の歴史は比較的浅い。だいぶ以前に経済学と心理学の接触は見られたが、最近は行動経済学の急発展とともに、両者の関係が緊密になっている。健康に対する現代人の関心の高まりと健康データの蓄積によって、健康に関する経済学的な分析も盛んだ。健康維持は費用をともなう行動で、経済分析に乗りやすい。 　こうした学際分野の研究において二重学位や二重専攻がきわめて有益なのは明らかだ。両分野に関する詳しい知識があれば、問題意識が高まり、概念や分析用具も豊富になって、研究が広がったり深まったりすることは容易に理解できよう。新しい研究対象を開拓する可能性が高まることも予想できる。残念ながら、これらの学際分野はほとんどが米国起源だ。経済学の分野で日本起源のものが一つでもあったら、日本の学生が目を輝かせて研究に邁進するだろう。 　本評論の視点から指摘すると、右で上げた学際分野のほとんどにおいて、個人は自分の負担...