荒井一博のブログ（一橋大学名誉教授）

第一章　リベラルアーツと価値の教育 環境変化と広い知識の必要性 　「文科省は国立大学に人社系が不要と言っているわけではないし、軽視もしていない。すぐに役立つ実学のみを重視しろとも言っていない。」釈明の一環として、文科大臣は二〇一五年八月十日の『日本経済新聞』でこのように述べている。 次のような発言も見られた。「これからは、将来予測がますます困難な社会になる。社会が大きく変わる中で、単なる知識の暗記ではない、判断力や思考力、創造力といった『真の学ぶ力』が必要になる。答えのない問題に自ら取り組み解答を出す力や、リベラルアーツ教育による人間性の厚みが重要になる。」 　新しい大学組織に関しては、以下のようなある程度具体的なイメージを提示した。「法学部を出て自治体に就職したら、法学系の専門知識も必要だが、それだけでは足りない。経済学や社会学などをはじめ、広い意味でのリベラルアーツも求められる。より幅広く学ばせようという思いが、既存学部を統廃合し新学部をつくる動きに表れている。」「情報化社会に必要なのは、創造性や主体的に課題に取り組む力、コンピュータやロボットが発達しても到達できないであろう人間的な優しさや感性、慈しみなどだ。大学はそういう能力に資する教育をしているのか。」「国立文系をなくそうとは考えていない。ただ、文理融合の新学部はありうる。」 　先に引用した九月一八日の文科省高等教育局長の文書に示されている見解もこれと関連しよう。すなわち「『組織の廃止や社会的要請の高い分野への転換』に積極的に取り組む努力が必要である」ことの「背景には我が国社会を取り巻く環境の大きな変化」があるという。 　これらの発言や意見に通底するのは、今日の日本を取り巻く環境の急激で大きな変化に対して、適切に対応できる教育が必要だという考え方であろう。その具体的方策としてはリベラルアーツや文理融合の可能性が考えられている。社会の変化が大きいときは、特定分野の知識の有用性も限定的になりやすいので、複数分野の知識の習得が有利だという考えだ。経済学部の視点からいえば、経済学教育だけでは、卒業生の将来はあまり有望でないということになる。 先に引用した日本学術会議幹事会の声明も、研究者が「自然・人間・社会に関して深くバランスの取れた知を蓄積・継承」すべきことを訴え、広い知識の必要性...

プロローグ　文系学部廃止論争 文科大臣通知と教育の便益 　人文社会系学部は役に立たないので廃止すべきだ。このような強い勧告が文科省から発せられた、と多くの人たちが感じるようになった。当然のことながら、文系教員などは強い反論を提起している。この論争で今のところ問題となっているのは国立大学の人社系学部であるが、そのありようは将来の日本の大学教育や国力に大きく影響を与えるだろう。 　論争を見てまず感じるのは、「役に立たない」とか「役に立つ」という表現の意味が不明なことである。「役に立つ」とは教育を受ける個人に役立つことなのか、それとも社会全体に役立つことなのか。論争と関係するいくつかの文献を後で引用するが、いずれもこの点を明確にしていない。また、「役に立つ」のは金銭的な利益を生むことなのか、それとも精神的な利益を含むのか。この点も曖昧だ。さらに、「役に立つ」とされるとき、その利益の実現に一学年当たり何万人もの学生を教育するのが適切なのか、それとも数千人程度ですむのかも明らかにされていない。数千人程度ですむならば、ほとんどの国立大学で人社系学部を廃止したほうがよいことになる。 本評論は『教育の経済学』（荒井、一九九五）にならって、こうした区別を必要に応じて明確にしながら論を展開したい。教育の経済学は、教育を受ける個人に発生する利益を「私的便益」、その個人を含む社会全体に発生する利益を「社会的便益」と呼ぶ。それぞれには「金銭的便益」と「非金銭的便益（精神的便益）」がありうる。 非金銭的便益は経済学や今回のような論争で言及されることが少ないので、説明を付加しておきたい。社会が平穏で安定していること、他者一般と気持ちよく接することができること、社会のリーダーが頼もしいこと、日本人が世界で尊敬されることなどは、われわれの精神状態を良好にする。そのため、教育がそれらに貢献すれば、非金銭的便益をもつといえるのだ。 これら四種類の便益は、卒業後すぐに発生するかもしれないし、時間がかなり経過してから発生するかもしれない。厳密いうと、教育には個人が在学中に享受する便益もあり、それは教育における「現在消費の便益」と呼ばれる（卒業後に発生する便益は「投資的便益」ないしは「収益」）。たとえばフランス語学習が在学中に生み出す楽しさは、現在消費の便益にほかならない。 ...

経済学部は必要なのか 「文系学部廃止論」と大学の将来 荒井一博 はしがき こんなことを教えても学生の将来に役立つのだろうか。少なからざる経済学教師が、教室でときにこう感じているであろう。経済学のこの命題は深刻な誤解を与えるため、むしろ教えないほうがいいのではないか。こう思いながらも、教科書に記されていて資格試験にも出題されるので、やむなく教えている教師がいるかもしれない。 企業や公的機関で働く経済学部卒業者の多くは、大学で学んだ経済学があまり役立たないと感じているようである。思考力を鍛えるという点では、どんな学問もまったく無益といえない。しかし何にどの程度役立つかが問題で、経済学の勉強はほどほどにして、他の勉強をするほうが生涯全体では好ましいということはありえよう。それどころか、経済学がそれを学ぶ者の世界観をひどく歪め、彼らの行動を社会全体から見ると不適切にすることもありうるのだ。 　このように、経済学部で学んだことのある日本人ならば、少なくとも頭の片隅に「経済学部は必要なのか」という疑問を抱いている者が多い、と推察される。その疑問をより正確に表現すれば、「経済学部で今日行われている教育は本当に有用なのか」となろう。人文社会系学部の存在意義に疑念が抱かれている現在、本評論はこの疑念についてある程度一般的に論じるとともに、人社系のなかから経済学部を選び出して、その存在意義を詳しく検討してみたい。 　経済学部を特別な検討対象にする理由はいくつかある。第一に、文系学部は原理的に多様で、特に経済学部は独特の主張をする傾向が強い。第二に、経済学部は人社系のなかでも法学部と並ぶ代表的な学部で所属学生数が多い。第三に、経済学は人社系分野のなかで学問的体系化が相対的に進んでおり、その意味でも法学とともに同分野を代表している。第四に、前述のように、経済学の教育や研究の有用性が明白でない。経済学が普遍の真理を追究する科学なのかも検討に値する。第五に、「文系学部廃止論」自体が、元をただせば経済学部に発生した「新自由主義」に由来するため、同学部やその研究の特徴を知ることに価値があろう。そして第六に、私が長らく経済学部に所属して自他から得た情報を、論の展開に際して利用できる。 　本文で引用するように、「文系学部廃止論」に関する論説は、新聞・雑誌・書籍な...