経済学部は必要なのか(70)　卒業後に必要となる知識や思考力


卒業後に必要となる知識や思考力
　経済学には数学的にこだわった議論が少なくない。学生が苦労してそれを理解しても、卒業後に役立つのだろうか、と教師は疑問に感じる。もちろん将来専門家になる一部の学生には役に立つであろうが、大多数の学生は卒業してから経済学の知識をあまり使わない。ほとんどの銀行員や証券マンさえ、使う経済学は初級レベルのものだ。また、高度な理論や手法を適用しても、実務ではたいてい役立たないという現実もある。明日の為替相場を最も正確に予測するのは、複雑な数理モデルではなく、今日の為替相場だという話もあるくらいだ。
　たとえ経済学の知識を直接的にあまり使わなくても、経済学の学習によって鍛えられる思考力が卒業後に役立ちうることを私は否定しない。しかし、経済学の細かな知識を多量に学ぶよりも、他分野の知識を追加して、広くかつある程度体系的に学ぶほうが、ほとんどの学生にとって、卒業後にもっと有益であろう。そうすることは、広い知識を直接活用するだけでなく、それを基に柔軟に思考することを可能にするはずだ。
そのため、同一の勉強時間の効果を比べると、経済学の単一専攻よりは他分野も学ぶ二重専攻のほうが一層有益であると考えられる。二重学位であれば、知識はいっそう広くなり、思考力はさらに高まるだろう。追加的な知識の生産力を限界生産力と呼べば、職場において特定分野の知識の限界生産力がある知識量から急激に低下する場合は、二分野専攻のほうが有利なのである。職場による差異もありうるが、このことは多くの職場で成立するであろう。
こうした理由から、大部分の企業や機関では、大学で経済学だけを専攻した者より、他分野も学んだ者のほうがずっと生産的になるに違いない。経済学と法学を専攻した者、経済学と社会学を専攻した者、経済学と会計学を専攻した者のほうが、柔軟かつ創造的に働けるはずだ。多様な仕事にわたる適応力や柔軟な思考力において、二分野の専攻者のほうが有利であろう。
佐和（二〇一六b）のように、学生の思考力・判断力・表現力の育成には、言語・数学・データに関するリテラシーの涵養が欠かせず、それを大学四年間で身に付けるには、経済学の勉強が「最も近道」だと断じる論者もいる。ただし教科書を読むだけでは役立たないので、人文学や経済学の現代の古典も学ばなければならないと説く。
しかし、なぜ他学部教育ではなく、経済学部教育が右のリテラシーの涵養に最適なのかは説明されていない。古典はせいぜいゼミで輪読することを奨励できる程度で、大規模に教育しにくい上に、教科書から大きく乖離した議論をしにくいので、経済学的な世界観を体系的に相対化するには、複数分野の勉強のほうがずっと有益だと私は考える。
日本のサラリーマンの文化的素養は貧弱だといわれるのをしばしば聞く。海外で仕事をする機会の多い会社員は、完備契約を前提とする経済学の知識しかないようであれば、現地の人たちと大きな事業を展開できないだろう。日本文化や外国文化（外国語を含む）などに関するある程度詳しい教養が不可欠だ。そうした教養をもった人間だけが、現地の人たちと深い信頼関係を築くことができ、大事業を推進できよう。経済学は真の信頼関係の育成にまず無力である。
経済学を学ぶ学生の大部分は、経済学の専門家になるわけではない。大多数は企業や機関などで働くことになり、彼らにとっては広い知識が有用なのだ。これが二分野を専攻することの第二の便益といえよう。

佐和隆光『経済学のすすめ―人文知と批判精神の復権』岩波新書、二〇一六年b。

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